もしかして大人のADHD？まずは無料でできるセルフチェック
ADHDの可能性を感じても、すぐに病院へ行くのはハードルが高いと感じるかもしれません。
そのような場合、まずはインターネット上で手軽にできるセルフチェックを試してみるのがおすすめです。
現在では、Webサイトやスマートフォンのアプリで、ADHDの傾向を簡易的に確認できる無料の診断ツールが数多く提供されています。
これらのセルフチェックは、あくまで自身の特性を知るための参考であり、医学的な診断に代わるものではありませんが、専門家への相談を検討するきっかけになります。
ADHDの特性がわかる18の質問リスト
ADHDのセルフチェックでよく用いられるのが、世界保健機関（WHO）が作成した「成人期ADHD自己記入式症状チェックリスト（ASRS-v1.1）」です。
このリストは、不注意に関する9項目と、多動性・衝動性に関する9項目の全18問で構成されています。
例えば、「物事を順序立てて行うのが難しい」「会議などで席にじっと座っているのが苦痛だ」といった具体的な内容の質問に答えることで、自身の特性の傾向を把握できます。
このチェックリストの結果は、医療機関を受診した際に、医師へ自分の状態を説明するための参考資料としても活用可能です。
セルフチェック結果の捉え方と注意点
セルフチェックテストで多くの項目に該当したとしても、それだけでADHDと確定されるわけではありません。
これらのテストは、あくまでADHDの特性を持つ傾向や、そのレベルを簡易的に示すためのものです。
最近では「ユビー」のような症状検索エンジンでセルフチェックを行うこともできますが、ADHDの診断は専門医による多角的な評価が不可欠です。
セルフチェックの結果は、自身の困りごとの原因を探るための第一歩と捉え、気になる点があれば専門の医療機関に相談することをおすすめします。
ADHD（注意欠如・多動症）とは？3つのタイプと主な症状
ADHD（注意欠如・多動症）は、「不注意」「多動性」「衝動性」を主な特徴とする発達障害の一つです。
これらの特性は、生まれつきの脳機能の発達の偏りが関係していると考えられていますが、その人の育て方や環境が直接の原因ではありません。
ADHDの症状は外見から判断できるものではなく、特性の現れ方によって3つのタイプに分類されます。
それぞれのタイプによって困りごとの内容も異なるため、自身の症状がどのタイプに近いかを知ることが、対策を考える上で役立ちます。
【不注意優勢型】集中力が続かず、物忘れが多い
不注意優勢型は、集中力を持続させることが難しく、注意が散漫になりやすいという特性が強く現れるタイプです。
日常生活においては、約束や締め切りを忘れる、頻繁に探し物をする、仕事や家事でケアレスミスが多いといった形で現れます。
また、片付けや整理整頓が極端に苦手で、物事を順序立てて進めることができないという困難を抱えることも少なくありません。
特に、事務作業や細かな確認が求められる業務において、その特性が顕著に表れやすい傾向があります。
【多動・衝動性優勢型】落ち着きがなく、思いつきで行動してしまう
多動・衝動性優勢型は、じっとしていることが苦手で、常にそわそわと落ち着きがない「多動性」と、結果を考えずに行動してしまう「衝動性」が主な特徴です。
多動性の特性としては、会議中に席を立ってしまう、貧乏ゆすりなどの目的のない動きが多いといった行動が見られます。
衝動性の特性としては、相手の話を最後まで聞かずに話し始める、順番を待てない、感情のコントロールが難しいといった形で現れます。
計画性よりも思いつきで行動するため、対人関係や社会的な場面でトラブルを招いてしまうこともあります。
【混合型】不注意と多動・衝動性の両方の特性を持つ
混合型は、これまで述べた「不注意」と「多動・衝動性」の両方の特性を、基準を満たす数だけ併せ持っているタイプです。
ADHDと診断される成人の中で、この混合型が占める割合が最も高いとされています。
症状の現れ方は人それぞれで、ある場面では忘れ物やミスの多さといった不注意が目立ち、別の場面では落ち着きのなさや衝動的な発言といった多動・衝動性が強く出るなど、状況によって特性の表出が異なります。
そのため、周囲からは「そそっかしいのに落ち着きがない」といった複雑な印象を持たれることもあります。
病院でのADHD診断｜初診から確定までの流れを4ステップで解説
ADHDの診断は、一度の診察で簡単に行われるものではありません。
多くの場合、複数回の通院を通じて、医師が問診や心理検査の結果、生育歴などを総合的に評価し、慎重に判断を下します。
実際に医療機関を受診した場合、診断がどのように進められるのか、その一連の流れを知っておくことで、安心して受診に臨むことができます。
ここでは、初診の予約から診断が確定するまでの流れを、大きく4つのステップに分けて具体的に解説します。
ステップ1：問診で生育歴や現在の困りごとを伝える
ADHD診断の第一歩は医師による詳しい問診です。
この段階ではまず仕事や日常生活で現在どのようなことに困っているのかを具体的に相談します。
ADHDは発達障害の一種であるため症状がいつから見られたかが重要な判断材料となります。
そのため幼少期や思春期の学校生活友人関係行動面での特徴などについて詳しく質問されます。
可能であれば母子健康手帳や小中学校の通知表など子どもの頃の様子が客観的にわかる資料を持参すると医師が状態を把握する上で役立ちます。
ステップ2：心理検査（WAIS-Ⅳなど）で客観的な特性を把握する
問診と並行して、本人の認知特性を客観的に評価するために心理検査が行われます。
大人のADHD診断で用いられる代表的な検査方法が、知能検査の一種である「WAIS-Ⅳ（ウェイス・フォー）」です。
この検査では、言語理解やワーキングメモリーといった複数の項目を測定し、得意なことと苦手なことの能力差を分析します。これにより、本人が感じている困難の背景にある認知の偏りを把握します。
なお、ADHDの診断を確定させるための血液検査や、特定の絵を描くことで診断がつくような簡易的な検査は存在しません。
ステップ3：国際的な診断基準（DSM-5）に基づき判断される
医師は、問診や心理検査から得られた情報を総合的に評価し、アメリカ精神医学会が作成した国際的な診断基準「DSM-5」に照らし合わせて診断を下します。
DSM-5では、「不注意」と「多動性・衝動性」に関する症状がそれぞれ9項目ずつ定義されています。
大人の場合、どちらかのカテゴリーで5つ以上の症状が6ヶ月以上継続しており、それらの特性が12歳になる前から存在していたことが診断の要件となります。
さらに、家庭、学校、職場といった複数の場面で、症状が生活に明らかな支障をきたしているかどうかも重要な判断基準です。
ステップ4：他の精神疾患の可能性がないか慎重に見極める
不注意や集中力の低下、落ち着きのなさといった症状は、ADHD以外の精神疾患でも見られることがあります。
例えば、うつ病によって思考力が低下したり、不安障害からそわそわとした行動が増えたりすることが、ADHDの特性と似た状態を引き起こす場合があります。
また、ASD（自閉症スペクトラム障害）などの他の発達障害を併存しているケースも少なくありません。
そのため、医師は他の精神病や発達障害の可能性も慎重に検討し、症状の原因を多角的に見極める「鑑別診断」を丁寧に行います。
ADHDの診断を受ける前に知っておきたいこと
ADHDの診断を受けようと考える際、診断が確定するまでの期間や必要な費用、診断基準など、さまざまな疑問や不安が生じるかもしれません。
特に、「診断されるのが怖い」という気持ちから、受診をためらってしまう方もいるでしょう。
しかし、事前に具体的な情報を知っておくことで、不安を軽減し、前向きな気持ちで医療機関に相談しやすくなります。
ここでは、ADHDの診断を受ける前に多くの人が気になるポイントについて解説します。
診断にかかる期間はどれくらい？
ADHDの診断が確定するまでの期間は、受診する医療機関や個人の状況によって異なります。
初診の日にすぐ診断がつくことはほとんどなく、通常は複数回の通院が必要です。
問診、心理検査の実施、結果の評価、そして診断の告知という流れを経るため、全体としては数週間から2〜3ヶ月程度かかるのが一般的です。
特に、WAIS-Ⅳなどの詳細な心理検査は予約が混み合っていることが多く、検査を受けるまで1ヶ月以上待つケースも少なくありません。
診断費用の目安は保険適用でいくら？
ADHDの診断や治療にかかる費用は、原則として公的医療保険が適用されます。
一般的な金額の目安として、初診料は3割負担で3,000円前後、再診料は1,500円前後です。
心理検査を受ける場合は、これとは別に費用が発生し、保険適用で数千円程度が相場となります。
ただし、医療機関によっては心理検査を自由診療としている場合もあり、その際の費用は比較的高くなる傾向があるため、予約時に事前に確認しておくと安心です。
大人と子どもで診断基準に違いはある？
ADHDの診断で用いられる基本的な基準は大人と子どもで共通ですが、症状の項目数に関する基準が異なります。
国際的な診断基準であるDSM-5では、16歳以下の小児の場合、不注意または多動性・衝動性のいずれかで6つ以上の症状が必要とされます。
一方、17歳以上の大人では、この基準が5つ以上に緩和されています。
これは、年齢とともに多動性などの一部の特性が内面化し、行動として目立ちにくくなるためです。
ただし、どの年齢で診断を受ける場合でも、「症状が12歳以前から存在していたこと」が必須の要件となります。
大人のADHDを診断してくれる病院の探し方
ADHDの可能性を感じ、専門家への相談を決意したものの、どの病院やクリニックを受診すればよいのか迷う方は少なくありません。
大人の発達障害に関する診断や治療は専門性が求められるため、適切な医療機関を選ぶことが非常に重要です。
ここでは、受診すべき診療科の選び方から、専門外来を持つ医療機関を見つける方法、そして初診の予約を入れる際に確認しておくと良い点について、具体的な探し方を解説します。
精神科・心療内科のどちらを受診すればいい？
大人のADHDの診断や治療は主に精神科や心療内科で行われます。
ADHDは発達障害であり脳機能の特性に起因するため心の病気を全般的に扱う精神科が専門領域となります。
一方心療内科はストレスが原因で身体に不調が現れる心身症などを主に診療しますがクリニックによっては大人の発達障害にも対応している場合があります。
「何科」という名称だけにこだわらず医療機関のウェブサイトで「大人の発達障害」の診療を行っているかを事前に確認することが大切です。
発達障害の専門外来がある医療機関を選ぶのがおすすめ
より正確な診断と、その後の適切なサポートを受けるためには、「大人の発達障害専門外来」を設置している医療機関を選ぶのが最も望ましい選択です。
専門外来には、診断経験が豊富な医師や臨床心理士が在籍していることが多く、詳細な検査体制や診断後のフォローアップが充実しています。
主要都市をはじめ、日本全国に専門機関は存在します。
お住まいの地域の発達障害者支援センターや精神保健福祉センターに問い合わせることで、対応可能な医療機関の情報を得ることもできます。
初診予約時に確認しておくと良い3つのこと
受診したい医療機関が見つかったら、電話やウェブサイトを通じて初診の予約を取ります。
その際に、いくつかの点を事前に確認しておくと、受診がスムーズに進みます。
まず第一に、「大人のADHDの診断が可能かどうか」を明確に問い合わせましょう。
次に、「心理検査（WAISなど）は実施しているか、またその費用は保険適用か」を確認します。
最後に、「初診時に持参すべきもの（例：母子手帳、学校の通知表、他院からの紹介状など）があるか」を質問しておくと、当日の問診で必要な情報を的確に伝えられます。
ADHDの診断に関するよくある質問
ADHDの診断を検討する中で、診断そのものに関する詳しい情報や、診断後の生活への影響など、さまざまな疑問や不安が出てくることがあります。
例えば、診断を受けずにいた場合のリスクや、診断を受けることのメリット・デメリットなど、判断に迷う問題もあるでしょう。
ここでは、ADHDの診断に関して多くの方が抱く質問をピックアップし、それぞれ簡潔に回答します。
これらの情報を、診断を受けるかどうかを考える上での参考にしてください。
ADHDの診断を受けずに放置するとどうなりますか？
ADHDの診断を受けずに放置した場合、自身の特性に起因する困難が続き、仕事でのミスや対人関係のトラブルを繰り返す可能性があります。
こうした失敗体験が重なることで自己肯定感が著しく低下し、うつ病や不安障害といった二次障害を引き起こすリスクが高まります。
自身の生きづらさの原因がわからないまま過ごすことは、社会生活を送る上で様々な弊害や影響を及ぼすことがあり、状況を改善することが難しくなる場合があります。
診断を受けるメリットとデメリットは何ですか？
診断を受ける最大のメリットは、自身の生きづらさの原因が特性にあると理解し、適切な対策や治療（薬物療法やカウンセリングなど）を受けられる点です。
会社に診断書を提出し、仕事内容や環境に関する合理的配慮を求めることも可能になります。
一方、デメリットとしては、「ADHD」という診断名がつくことへの心理的な負担や、生命保険の加入時に制約が生じる可能性などが挙げられます。
障害者手帳の取得は任意です。
家族やパートナーがADHDかもしれない場合、どうすればいいですか？
家族や親、夫、友人など身近な人がADHDかもしれないと感じた場合、まずは本人が何に困っているのかに耳を傾けることが重要です。
ADHDの特性を正しく理解し、「だらしない」「やる気がない」などと一方的に責める言動は避けましょう。
その上で、本人が自身の特性に悩んでいるようであれば、決めつけずに専門機関への相談や受診を一緒に検討してみるのが望ましい対応です。
家族が相談できる窓口として、発達障害者支援センターなども利用できます。
まとめ
ADHDの可能性に悩んでいる場合、ウェブ上で利用できる無料のセルフチェックで自身の傾向を把握することから始められます。
しかし、これらはあくまで目安であり、正式な診断は専門の医療機関で行われます。
病院では、問診や心理検査の結果を、国際的な診断基準であるDSM-5に照らし合わせ、総合的な観点から慎重に判断が下されます。
診断には数週間から数ヶ月の期間と、保険適用の費用が必要です。
診断を受けることで、自身の特性への理解が深まり、適切な治療や環境調整といった具体的な対策につながります。
